うまく言葉になるかわかりませんが、とりあえず書いてみます。
今回持ち上がっている「不買運動」というのは、組織的なものではないと思うんですよ。
「○○社のレコードは買わない！」とか「△△のアルバムは買わない！」とか、そういったスローガンのもと、一致団結して起こすものじゃないと思うんです。
不買運動は逆効果だという意見もあり、それは頷ける部分も大いにあるのですが。
今回の法案の件で、多くの音楽ファンが怒りや失望を感じたわけで、その実態は一枚岩でも何でもありません。ただ、多くの人が見守る前で愚行が行われた、というだけのものです。
しかし、それを見ていた（私含め）多くの人が「こんだけコケにされて、黙ってられるか、あぁん？」といった思いを抱いたわけで。
その結果、自然発生的に立ち上がる不買運動には、識者が思い描くようなルールや最適な効率は存在しません。
各人が、より慎重に購入する音源を選ぶようになる。それだけのことです。
言い換えると、気にいらねーCDにはビタ一文も払ってやんねーよ、という人たちが劇的に増える。そういったもの。
「不買運動」というよりも「不買現象」といったほうがしっくり来るものだと考えています。
「がー！ 死ぬまで邦楽は1枚も買わねー！」といった人もいるでしょうし、「ペッ！ アイツんとこのCDは見たくもないわい！」という人、「あのアーティストのCDはちょっとなあ」という人、「もう、インディーズ一筋で行きます」という人、「これからは直輸入ですますわ」という人、「iPodしかもう使わねーよ！」という人、千差万別でしょう。それを一方向に向けて統制するなど不可能です。
また、統制するべきではないと思います。
しかし、統制されない不買が効果的であろうが逆効果であろうが、犠牲が出ようが出なかろうが、起こってしまうのです。まず確実に。
それによって、音楽業界にどのような影響が出るのか、実のところ、確実なところは誰にもわかりません。
しかし、それでも起こるでしょう。なぜなら、多くのリスナーが売られた喧嘩を買ったからです。
さて、レコード会社は、予期せず売り返された喧嘩にどう対応するのか。
逃げるのは容易ではありません。なぜなら、数的に一番多いのは、レコード会社でも、アーティストでも、音楽関係者でもなく、リスナーだからです。
結果、日本の音楽産業は、輸入件の影響を云々するより以前の段階で、壊滅する事だってありえます。
しかしそれでも、不買現象は起こるでしょう。
これは彼らが招いた結果ですから。
